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精神作用物質による精神・行動障害 : 精神病理学・精神疾患研究 : 岩崎純一のウェブサイト
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精神作用物質による精神・行動障害

精神医学的定義
精神医学的定義の概要
罹患者との個人的交流
「岩崎式日本語」にまつわる個人的交流
参考文献

精神医学的定義

 ICD-10 : F10-F19 精神作用物質使用による精神及び行動の障害 (Mental and behavioural disorders due to psychoactive substance use)
 DSM-IV-TR : 4 物質関連障害 (Substance-Related Disorders)
 MeSH D019966 : 薬物依存症 (Substance-Related Disorders)
 MeSH D000437 : アルコール依存症 (Alcoholism)

精神医学的定義の概要

 精神作用物質による精神・行動障害は、ICD-10とDSM-IV-TRの双方で一群にまとめられており、挙げられている物質も、アルコール、アヘン、大麻、鎮静薬、コカイン、アンフェタミンなど、共通している。生体内に存在しない物質が生体内に入り、特に脳に影響を及ぼすことで生じる精神障害とされる。

 精神作用物質には、日本においては薬物四法(覚せい剤取締法、麻薬及び向精神薬取締法、あへん法、大麻取締法)によって規制されている薬物が多く含まれるが、これらの薬物と精神医学上の精神作用物質とは一致していない。アルコール類の所持・使用(摂取)・売買は合法であり、これに対する中毒・依存も、違法行為ではなく、もっぱら精神・行動障害として精神医学的な処理・対応がなされる。

【2015年7月16日 追記始め。2017年10月5日 微修正あり。】

 精神作用物質の所持・使用・売買等の実状は、2010年頃より激変を見せている。一般市民が麻薬・覚醒剤・危険ドラッグ・指定薬物等の所持・使用・売買等に手を染めているのが、昨今の特徴である。一方で、暴力団対策法や暴力団排除条例の整備・強化により、暴力団員・暴力団関係者がこれらの活動によって生計を立てることは極めて難しくなっている。このうち、覚醒剤の使用者については高齢化が進んでおり、若年者は安価で手軽に手に入る危険ドラッグの使用に移行しているのも特徴である。

 危険ドラッグの多くは、いわゆる「脱法ドラッグ」と呼ばれていた多種多様の精神作用物質である。「脱法ドラッグ」は、若年層における使用者の急増およびその使用の危険性の啓発のため、2014年7月に名称が「危険ドラッグ」へと変更され、その後も多種多様の物質の追加が相次いでいる。危険ドラッグは、メディアでも頻繁に取り上げられるようになった。

 また、麻薬・覚醒剤についても、教育者や医療関係者、中高年層をはじめとしてごく一般の日本国民に蔓延しており、とりわけ芸能人、スポーツ選手、音楽家などの著名人の所持・使用および検挙・逮捕等はテレビや週刊誌にて大々的に報道されるに至っている。

「ヒロポン」などの商品として現在も製造されているメタンフェタミンについては、危険性が十分に発見・熟知されず法規制もほとんどないまま市販されていた戦前・戦中と異なり、現在は極めて厳しい法的規制の下、限定的な医療・研究用途にのみ使用が許可され、著名人の検挙・逮捕については前述の通り、メディアで大々的に取り上げられるようになっている。ナルコレプシーの治療に使用されるリタリンや注意欠陥・多動性障害(ADHD)の治療に使用されるコンサータとして認可されている精神刺激薬のメチルフェニデートについても、厳しい法的規制の下にある。

 しかしながら、麻薬・覚醒剤・危険ドラッグ・指定薬物のいずれについても、法整備の進展やメディアの姿勢の変化にもかかわらず、製造精度の向上、裏取引・密売の手口やルートの巧妙化などにより、一般国民への蔓延と心身への悪影響の実態は、歯止めのかからないものとなっている。

【2015年7月16日 追記終わり】

罹患者との個人的交流

【2015年7月16日 以下、打ち消し線部分を削除。代わって追記部分を挿入】

 器質性精神障害の項でも書いたが、私の場合、精神疾患のうち、いじめ、虐待、性的暴行、人の死の目撃、災害の目撃などに対する心因反応(ストレス、ショック)による自我の変容を主症状とするものへの関心が中心である。

 そのため、精神作用物質の意図的摂取によって引き起こされる精神・行動障害には、それほど詳しいとは言えない→言えなかった。また、アルコール中毒者や違法ドラッグ・脱法ドラッグ摂取者も、私の知る限りでは身近にはいないため、物質関連障害の情報が常時入ってくるような状況にない→なかった。

【2015年7月16日 追記始め】

 しかしながら、私の共感覚関連での活動の中で、前述の実状に伴い、特に2013年以降、共感覚などの特殊知覚現象や統合失調症などの精神障害状態の体験を興味本位で企図して麻薬・覚醒剤・危険ドラッグ・指定薬物等を違法に使用している老若男女を、私自身が発見する機会が増えている。これに伴い、日本共感覚研究会のサイト調査報告書のページ「麻薬・覚醒剤・危険ドラッグ・指定薬物等による共感覚の出現の知見の有無と当該薬物の国際条約及び世界各国・日本国の法令等における扱いとの対応表」を掲載するに至った。

 このほか、同会のサイトには、本来の共感覚の定義からかけ離れた事業を展開する日本国内の団体・個人事業主や、活動内容が懸念される共感覚関連セラピーなど、甚だ憂慮すべき団体・個人・事業を掲載している。例えば、共感覚セラピストの女が、仲間の男らと共謀して、共感覚に悩む女性や共感覚を得たい女性をマインドコントロールによって取り込み、効果が薄い場合には麻薬・覚醒剤・危険ドラッグ・指定薬物等の強制摂取を伴うセラピーや儀式を施し、被害女性らが統合失調症や解離性障害、複雑性PTSDに陥るなど、極めて深刻なケースが見られる。

 また、特に2013年以降、アルコール中毒者への取材の機会も得るようになった。こうして、合法・違法を問わず、精神作用物質の使用が日本国民に蔓延している実態を改めて強く認識した。

 特に欧米や一部のアジア地域においては、逆にアルコール依存や薬物依存の治療にマインドコントロールの手法が用いられ始めているが、前述の日本の共感覚セラピストらの中には、欧米・アジア地域に渡航してこれらのマインドコントロールのノウハウを学んだ者も多く、帰国後にこれを一般の日本人に対して逆用・悪用し、共感覚セラピーや霊感商法などを行っている。

【2015年7月16日 追記終わり】

 しかしながら、私が生まれつき有し、主な研究の対象としている共感覚は、幼児期には皆有していたと言われるほか、LSDなどの幻覚剤によっても引き起こされることが欧米の研究で確認されている。また、大量に摂取する限り、アルコールやカフェインによっても、文字に色が付いたり音が色で聞こえたりする知覚が生じる。

 ただし、これについても、器質性精神障害の項で述べたのと類似した見解を私は持っている。すなわち、私のような共感覚者の脳は、違法・脱法の各種薬物なしで(生得的なホルモンや神経伝達物質の分泌機構のみで)麻薬効果を自身にもたらす本能が備わっているということだけは言えるのであるが、そのことと、アルコール依存症や薬物依存に陥ったりする精神障害者の脳のメカニズムは、全く別個に研究しなければならないだろう。

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「岩崎式日本語」にまつわる個人的交流

 現在、物質関連障害を持つ方は岩崎式日本語使用者にはいない。

参考文献(精神疾患研究のトップページに挙げた文献以外)

Dart, Richard C. (1 December 2003). Medical Toxicology (3rd ed.). USA: Lippincott Williams & Wilkins. pp. 139-140.
Chastain, G (October 2006). “Alcohol, neurotransmitter systems, and behavior.”. The Journal of general psychology 133 (4): 329-35.
Sutton, Philip M. (2007). "Alcoholism and Drug Abuse". In Michael L. Coulter, Stephen M. Krason, Richard S. Myers, and Joseph A. Varacalli. Encyclopedia of Catholic Social Thought, Social Science, and Social Policy. Lanham, MD; Toronto, Canada; Plymouth, UK: Scarecrow Press.
WHO Programme on Substance Abuse (1996-11) (pdf). Rational use of benzodiazepines - Document no.WHO/PSA/96.11 (Report). World Health Organization
WHO (2003). WHO EXPERT COMMITTEE ON DRUG DEPENDENCE - Thirty-third Report / WHO Technical Report Series 915 (Report). World Health Organization. pp. 22.
WHO (2004). Neuroscience of psychoactive substance use and dependence. World Health Organization. pp. 107-109.
WHO (2009-09-31). Clinical Guidelines for Withdrawal Management and Treatment of Drug Dependence in Closed Settings. World Health Organization
松本俊彦 『薬物依存とアディクション精神医学』 金剛出版、2012年2月